Travel + Leisureが毎年発表している世界で最も注目を集める旅行先「Destination Of The Year」。2018年は日本が選出された。Travel + Leisureは、世界で最も影響力のある旅行誌と知られ、主に欧米豪の富裕層を対象に、約100万部の発行部数を誇る。
今回日本が選ばれた理由として、Travel + Leisureは、「日本には世界中の人々の心を捉えて離さない魅力がある。それは、天然温泉、ラーメン、スピーディーでダイナミックな東京、美しい田園地帯、クリエイティブなファッション、ゴージャスな桜、ワイン風呂といった風変りな体験、そして祭り。これらが一度日本を訪れた者を、再び日本の地に呼び寄せている」と説明している。
また、Travel + Leisure編集長のジャクリーン・ギフォード氏は、「日本は世界でもっとも急成長中の旅先だ。東京と京都といった主要都市に留まらず、日本の隅々まで観光客が訪れるようになった」と米USAトゥデイ紙の取材で語った。
一方、日本政府観光局（JNTO）は、プレスリリースで「米国旅行者の日本観光は増え続けている。今後は日本が注目の旅行先として、さらに増加する見込み」と発表している。
このことから、今後日本を訪れる外国人富裕層旅行客が、東京や京都といったメジャーな観光地だけでなく、地方を訪れるケースが増えていくと予想される。各自治体にとっては追い風といえるだろう。しかしながら、宿泊施設やアクセス性など、富裕層旅行客のニーズを満たしきれていない部分も多いと感じている。
当然ながら、地域によって保有しているコンテンツや状況は千差万別だ。だからこそ、最初の段階からターゲットとする富裕層へのリサーチを実施し、その地域において富裕層がどのようなニーズを持っているかを知ることが重要になる。実際、当社が欧米豪富裕層インバウンドアドバイザーとして参加している自治体では、欧米豪富裕層に対する調査を実施し、調査結果（および当社の知見）に基づいた計画を立案し進めている。
当社では、自治体を対象に富裕層調査に限らず、富裕層ビジネスセミナー、富裕層インバウンドコンサルティングなど、様々なマーケティングサービスを提供可能です。特に欧米豪富裕層をターゲットとしたインバウンド戦略においては、前述の通り実績もありますので、自治体、DMOなどからのお問い合わせをお待ちしています。
